今回は気象予報士について。
合格率4％前後と合格率の低さで注目を集めていますが、試験は難しい？資格があると就職にも有利？試験や仕事内容について探ってみました。
気象予報士とは
気象予報士になるための国家試験は、気象業務法第3章の2に基づいて年に2回実施されます。受験資格には制限が設けられていません(年齢・学歴等に関係がない)。
気象予報士制度は、誤った気象の情報が流出して社会的な混乱が起こらないように、気象庁から提供されるデータを適切に使用して天気予報ができる技術者の確保を目的にして設けられました。
天気予報を行う事業者は、気象予報士による天気予報が義務付けられています。
気象予報士試験は、指定試験機関(気象業務法第24条の5、財団法人気象業務支援センター)が実施しており、合格者したら気象庁長官による気象予報士の登録(気象業務法第24条の20)を受けることができます。
気象予報士は、民間の気象予報会社で天気予報が行えます。また、テレビ局などで天気予報を担当するキャスターとして活躍できます。
航海や登山などの安全対策の上で気象予報が欠かせない分野でも気象予報士は重要な役割をはたしています。近年では異常気象による豪雨災害が多いため、地方自治体などでも気象予報士の需要が高まっています。
気象予報士の試験は超難解だと聞きましたがどうなんでしょう！？
気象予報士の試験は難関だというニュースをよく聞きますが、果たして本当でしょうか。実際、受験者数に占める合格者の割合は4パーセントから5パーセント程度と、かなり狭い門だというとがわかります。
試験には、学科試験と実技試験があり、学科試験の内容は、大気における放射や熱力学、大気の構造といった物理系の問題が出題されるほか、気象業務法その他の気象業務に関する法規にいたるまで、幅広い分野におよびます。
そして、学科試験に合格した人だけが実技試験に進めます。ちなみに、平成29年度の学科には、以下のような問題が出題されています。
問4 降水に関する次の文章の空欄(a)， (b)に入る最も適切な数式と数値の組み合わせを，下 記の1～5の中から一つ選びなさい。
地上からの高さHm，半径rmの円柱の側面に対して垂直に円柱内へ水蒸気を含む空気が風速v m/sで一様に流入し，上昇して凝結した後，そのすべてが 円柱底面への降水となるものとする。
比湿を q kg/kg，空気密度をρkg/m3としたとき，円柱側面の単位面積当たりに流入する水蒸気量は，毎秒 (a) kg/(m2s)である。
したがって， 1秒間に円柱内へ流入する水蒸気の量は， (a) に円柱側面の面積(2π r H m2)を乗じたものとなる。
一方，円柱底面での平均の降水強度を P mm/hとすると，円柱底面全体に降る水の 量は毎秒π r 2 P /3600 kg/sである。
1秒間に円柱内へ流入する水蒸気の量と円柱底面全体に降る水の量とが等しいとおくと， P を求めることができる。
q = 2×10－2，ρ= 1， r = 7200， H = 1000， v = 2のとき， P は (b) mm/hになる。
- ρ q 20
- ρ v 20
- ρ v 40
- ρ q v 20
- ρ q v 40
気象予報士の試験内容
気象予報士の試験には学科試験と実技試験があり、学科試験には、大気の構造、大気の熱力学、降水過程、大気における放射、大気の力学、気象現象、気候の変動、気象業務法その他の気象業務に関する法規といった一般知識のほか、観測の成果の利用、数値予報、短期予報・中期予報、長期予報、局地予報、短時間予報、気象災害、予想の精度の評価、気象の予想の応用など、予報業務に必要な専門知識が出題されます。
また、実技試験は記述式となっており、気象概況及びその変動の把握、局地的な気象の予想、台風等緊急時における対応といった問題が出題されます。
学科試験に合格したけれども、実技試験で不合格になった人は、1年間(試験2回)学科試験が免除されます。気象庁の職員や自衛隊などで予報の実務経験がある人も、学科試験が免除されることがあります。
試験は、北海道、宮城県、東京都、大阪府、福岡県、沖縄県の6都道府県のみで実施されています。
気象予報士の資格が役立つ仕事
少し先述しましたが、天気予報を行う事業者は、気象予報士による天気予報が義務付けられています。民間のウェザーニュースなどを配信する予報業務許可事業者(気象会社)では、気象予報士が在籍して天気予報にあたっています。
そのため、気象予報士の資格があると予報業務許可事業者への就職に有利です。気象予報士の資格があると、お天気お姉さんのような、気象キャスターとして活躍する道もあります。
気象キャスターには気象予報士の資格はいりませんが、気象予報士の資格があると予報の信ぴょう性が高まるので、資格保持者を気象キャスターとして採用する枠が増えています。
航空業界や鉄道業界、海運業界など、気象と切り離せない業界への就職も有利です。また、最近は異常気象による災害が多発しており、地方自治体などでも気象予報士の需要が高まっています。
登山や釣り、ダイビングなど野外で活動するアウトドアの分野でも、気象予報は欠かせません。最近はアウトドア専門の気象会社が登場してきています。
気象庁の認可を受けている気象会社には、山に特化した「ヤマテン」や「湘南DIVE.com」などがあります。
過去に出題された問題をみてみると、物理の知識や数学の知識だけでなく気象学にいたる幅広い知見が必要で、かなり難関だということがわかりました。
登山などのアウトドアでは天気予報が欠かせないため気象予報士の存在は非常に重要です。
気象予報士へのチャレンジを考えている方は参考にしてください。
ライター
Greenfield編集部
【自然と学び 遊ぶをつなぐ】
日本のアウトドア・レジャースポーツ産業の発展を促進する事を目的に掲げ記事を配信をするGreenfield編集部。これからアウトドア・レジャースポーツにチャレンジする方、初級者から中級者の方々をサポートいたします。
