2022年は日本スキー発祥110周年+１！日本スノースポーツ＆リゾーツ協議会の活動と課題とは？

2020～2021年は日本スキー発祥110周年！

オーストリアのレルヒ少佐が日本にスキーを持ち込んだのは1911年1月。新潟県高田町(現上越市)の陸軍施設への軍事視察が目的の来日でしたが、スキーに情熱のある人で、自分のスキーを持ってきたのだそうです。

それから110周年にあたる2020～2021年シーズンは、110年間の日本のスキーの歴史や文化、そしてスポーツ、リゾート資源、さらに教育において、スキーの価値を周知する活動が行われました。

また、スキーに限られない最新のスノースポーツの魅力を発信し、「今年こそスキーに行こう！」という機運を盛り上げる活動に取り組みました。

ポスターの掲示や長野五輪を題材にした映画「ヒノマルソウル」の公開など、ノルディック複合の渡部暁斗選手をアンバサダーに迎え、さまざまな事業を展開しました。

スキー発祥の地として毎年レルヒ祭が開催され、日本スキー記念館のある上越市ではキューピッドバレイにてイベントを開催。

1月12日のスキーの日、カービングスキー登場前のいわゆる「メーター」板や、ピタピタのデモパンにイカ帽など、懐かしの1980～90年代オールドスタイルで出向くとリフト券が無料になるオールドファッションDAYが開催されました。

日本スノースポーツ＆リゾーツ協議会とは

日本スキー発祥110周年イベントを通じて各自治体やスキー場でスノースポーツの魅力が発信されてきましたが、主導してきたのは日本スノースポーツ&リゾーツ協議会という組織です。

その活動や目的についてご紹介します。

日本スノースポーツ＆リゾーツ協議会の組織について

日本スノースポーツ＆リゾーツ協議会は、2011年に結成された日本スキー発祥100周年委員会のメンバーをもとに設立。

その後は全日本スキー連盟、日本プロスキー教師協会、日本鋼索交通協会、日本スキー産業振興協会を中心とする体制に組織変更されました。

元となった日本スキー発祥100周年委員会は、日本のスキー活性化を目指し、業界、関係団体、スキー場、メーカーなど関係する組織が協力し、国や自治体と連携して設立されたものです。

この100周年のシーズンには、都内や全国各地のスキー場でのイベントに加え、スキー場での軽油の免税措置や、インバウンド向けの雑誌の刊行などが展開されました。

日本スノースポーツ＆リゾーツ協議会の活動

日本スノースポーツ＆リゾーツ協議会は、観光庁やスポーツ庁の会合に参加するなど、継続して活動を継続してきました。

そして2019年には自由民主党主催のウインタースポーツ＆リゾーツ議員連盟総会を開催し、魅力的なスノーリゾート作りへの支援決議を取り付けました。

2020年には「国際競争力の高いスノーリゾート形成促進事業」が新設、国有林野の使用料の減免やアフターコロナの緊急要望など、現在に至るまで多岐に渡って活動を続けています。