環境問題の解決を目的とするパタゴニアの挑戦!

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環境問題の解決を目的とするパタゴニアの挑戦!

世界的なアウトドアブランド「パタゴニア」の経営理論、マーケティングは、他に類を見ないビジネスモデルとして注目を浴びています。ビジネスを手段と捉え、地球環境の保護を目的とした反資本主義志向に位置づけされるパタゴニアの活動を紹介します。

アウトドアブランド『パタゴニア』

パタゴニアはアウトドアアパレルブランドとして、世界的に有名な企業です。

また、その独創的な経営手段と企業スタンスは、各国の有名企業やハーバード大学などの教育機関でもケーススタディとして、マーケティング業界で紹介されています。

1973年の創業から、パタゴニアが目指すのは地球の健康であり、ビジネスはその手段だとする創業者イヴォン・シュイナードの考えは、売上や利益よりも地球環境を守るというスタンスを一貫して貫いています。

世界で初めてコットン商品の全てをオーガニックコットンに代えたり、ペットボトルのリサイクルでフリースを作ったりしたのも、衣料メーカーでは初めての試みでした。

パタゴニアはファストファッション店のように、手軽な金額で買える商品ではありません。

むしろ高品質で高価なアパレルというイメージがあるのではないでしょうか。

しかしながら、いくら高額な商品を購入したからといって、ラッピングや包装はしてもらえません。

それは製品の製造から流通までエネルギー消費を最小限に抑え、ゴミになるものを排出しないようにする考え方から来ています。

環境問題を考えるLOHASビジネスを謳う企業は多種ありますが、パタゴニアはその種の企業とは一線を画し、環境問題の解決を第一優先に目指すアパレルブランドです。

 

 

「社員をサーフィンに行かせよう」

2007年に販売された、パタゴニアの歴史と経営哲学を記した『社員をサーフィンに行かせよう―パタゴニア創業者の経営論』(イヴォン シュイナード著)は、世界中に衝撃と共感を与え、ビジネス界で一大ムーブメントを巻き起こしました。

2017年には、10年の事業推移や資料を追加させた『新版 社員をサーフィンに行かせよう――パタゴニア経営のすべて』が、発刊されました。

(年代は日本での和訳版発売年度)

パタゴニアの社員は、サーフィンだけに関わらず、登山、釣り、自転車、ランニングなど、どんなスポーツでも好きな時に行ける環境を作っているといいます。

“私たちの会社では、本当に社員はいつでもサーフィンに行っていいのだ。もちろん、勤務時間中でもだ。平日の午前十一時だろうが、午後二時だろうがかまわない。いい波が来ているのに、サーフィンに出かけないほうがおかしい。”(引用『社員をサーフィンに行かせよう―パタゴニア創業者の経営論』)

そこには、独自の経営理論とリーダーシップマネージメントに基づいたロジックが存在します。

働き方改革が推奨されている今、マネージメントを仕事にしている人は、ひとつのケーススタディとして読んでみることをお勧めします。

 

 

 

パタゴニアの考える高品質とは

パタゴニアは、創業者のイヴォン・シュイナードが、山登りで使うクライミングギアを自ら製作したことから始まります。

岩肌を傷つけ、自然を破壊する使い捨てのクライミングギアをやめ、繰り返し使えるクライミングギアを製作し、自分や仲間が使うものから世界中に浸透させていきました。

この精神がパタゴニアの品質管理の根底にあり、使用する顧客にはもちろんのこと、自然環境や製作から流通、販売までに携わるすべての人にとっての高品質を目指しています。

パタゴニアの商品は如何に長持ちさせるかをテーマにしています。

ブームやトレンドなどという言葉で消費を促し、買い替えで利益を伸ばす企業が多い中、手入れと修理によってモノを長持ちさせることが、製作時に消費されるエネルギーや二酸化炭素の排出を削減し、地球のために最善の方法だとする理念を持っています。

パタゴニアWORN WEAR

 

 

 

地球環境保護への貢献事業

パタゴニアは地球環境を守ることを目的にした企業として、さまざまな取り組みを行っています。

2001年から、売上高の1%以上を環境保護団体に寄付する「1% For The Planet」(地球のための1%)という企業同盟を共同設立しました。

現在では世界中に賛同する1,000社以上のパートナー企業が参加するネットワークになっています。

また環境保護活動を行うグループに、助成金プログラムを用意して、草の根的小規模の環境保護プロジェクトを支援しています。

パタゴニア 環境及び社会的責任

 

 

 

グローバリズムと資本主義の弊害

地球温暖化による気候変動の抑制について、長年世界中で話し合われています。

しかしこれといった打開策がまとまらない背景には、自国の利益を追求する経済体制に起因します。

生産と消費を拡大する経済成長と、地球環境の崩壊を免れるための資源抑制には、相反するものがあるということでしょう。

大量生産される商品は、それだけのエネルギーを消費し、大気中に炭素を拡散させます。

流行に左右される商品は、いずれゴミとなって世界中にばらまかれていきます。

コスト削減のためにグローバルサプライチェーン化された流通システムは、途上国の労働問題を生み出し、格差社会の広がりに拍車をかけています。

より安く大量に作るために原材料の生産から管理された社会は、作り手の労働環境をも過酷にしているのです。

 

 

パタゴニアの挑戦

「Don’t Buy This Jacket(このジャケットを買わないで)」

パタゴニアが2011年11月、ニューヨーク・タイムス紙に出した広告です。

消費者主義のビジネスに一石を投じたこの広告は、賛否両論を巻き起こしました。

この日はブラックフライデーで、どこの小売店も販売を促すCMに躍起になる時、「本当に必要なのか考えてから」と、消費を抑えることを促します。

ジャケット1枚作るのにかかるエネルギーは、それだけ環境破壊を導くことを説き、消費するビジネスからの脱却を提唱しています。

パタゴニアはビジネスを手段として、地球の環境改善を目的に活動している会社です。

環境改善と経済成長は反比例するという常識に真っ向から挑戦しているパタゴニアならではの問題提起だと思います。

参考:パタゴニア

 

 

まとめ

パタゴニアの経営理論は、一般的なビジネスの常識では測れないものがあります。そのためこれまでもパタゴニアの発信した情報には、賛否両論の意見が上がってきました。しかし、地球環境は間違いなく破滅的な状況にある現在、問題提起することも重要ではないかと考えます。クライマーやサーファーが、自らが愛する山や海、自然を守るために始めたビジネスが、世界的に賛同を得て拡大していることも事実です。利益よりも自然環境、株主、顧客よりも地球環境と言い放つ経営ポリシーの企業が、地球環境問題解決に向けてどのような役割を果たしていくのか、今後も目が離せません。

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